オンライン教育構想のはじまり

教育はいつの時代も必要とされるはず!
株式会社バンザンのCEO、山田博史氏が大手メガバンクを退職し、教育事業を起こそうとした際、周りの人にこう言われたそうです。
教育産業は停滞産業だ、何故今更そんな分野に手を出すのだ?と。
そんな周囲の声に対して山田氏は、こう考えていたそうです。
教育はいつの時代にも必要とされる社会のインフラである。
新しいイノベーションを起こせば、まだまだ伸びる、と。
山田氏がバンザンの前身となる、家庭教師派遣会社を設立した1995年と言えば、阪神淡路大震災、オウム真理教による地下鉄サリン事件など、悲惨な事件、できごとが相次ぎ、なおかつ景気は減退し、若者の就職難が問題となっていました。
当時はインターネットもそこまで普及しておらず、PHS(簡易型携帯電話)が発売されたばかり。
そんな状況の中、学校や塾、通信教育以外の事業モデルを求めて始まったのがバンザンのオンライン教育構想だそうです。

ある生徒の涙にふれて
今のようにネット環境が整っていなかった時代に始まったバンザンの歩みは、その手段として訪問型の家庭教師派遣事業から始まったそうです。
家庭教師によるマンツーマンの指導は、その頃主流だった塾や予備校の集団授業に比べ、子どもの個性を活かし、心のケアを含めたきめ細かな指導を行えるという点では、はるかに優良であるといえるでしょう。
しかし、家庭教師が優秀であればあるほど、また訪問の頻度を密にすればするほど、その料金も上がっていきます。
いくら子どものために必要だとわかっていても、金銭的な理由でそうできない家庭もあったようです。
山田氏が出会ったある生徒の家庭もそのような家庭だったそうです。
中学受験を控え、家庭教師の訪問頻度を上げなければ、合格することが難しいとわかっていながら、親はその選択をすることができず、結局その生徒は合格できなかったそうです。
しかし、親や会社がある意味予想通りの結果として受け入れたその不合格に、彼は涙したといいます。
彼の涙を見た時、山田氏は決心したそうです。
お金が、合格の前に立ちふさがる壁になってはいけない。
優秀な人材や塾がそろっている都市部と、そこに通うことができない地方との距離の壁もあってはならない。
この壁を取り払うことが、自分の使命だと。

始まり、広がるオンラインLive教育の波
経済格差、地方格差のために涙する子どもたちをこれ以上増やさないために、バンザンは力強く歩み始めたそうです。
2008年、バンザンは1,5000人を超えるプロ家庭教師の中から、高い実績を誇る教師の事業をコンテンツ化し、リリースするオンラインサービスを開始し、2017年より、ネット環境の普及に伴って、全国47都道府県、欧米、アジアなどの海外にもそのサービスの範囲を広げているそうです。
そして2020年には、少人数制のオンライン指導サービスも開始したそうです。
2021年のオンラインLive校OPENに向け、バンザンはこれからも歩みを止めることはないということです。

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